我が国日本は高齢化社会を迎え、認知症に対する理解と対応がますます重要になっています。認知症は、脳の神経細胞の働きが低下し、認知機能の障害が社会生活に支障をきたす状態を指します。記憶、判断力の低下が代表的な症状ですが、認知症は単なる「加齢によるもの忘れ」とは異なります。
2012年のデータによると、65歳以上の高齢者のうち約7人に1人が認知症で、さらにその前段階である軽度認知障害（MCI）を含めると4人に1人が該当します。また、若年性認知症と呼ばれる65歳未満で発症するケースも存在し、認知症は老若男女を問わず発症する可能性があります。
認知症の主な原因疾患には、アルツハイマー型認知症、血管性認知症、レビー小体型認知症、前頭側頭型認知症などがあります。それぞれに特徴的な症状があり、適切な診断と対応が必要です。
認知症の予防には、生活習慣病の管理が重要で、バランスの良い食事や定期的な運動が効果的とされています。しかし、認知症の予防は単に発症を防ぐという意味ではなく、発症の遅延や進行の緩和を目指すものです。
認知症の疑いがある場合、主な相談先にはかかりつけ医、もの忘れ外来、認知症疾患医療センターなどがあります。また、公益社団法人認知症の人と家族の会では、電話相談なども行っています。
認知症患者の理解力は低下しているかもしれませんが、感情面は繊細であり、適切な支援と温かい見守りが必要です。認知症の人は、自分でできることが増えることで、より良い生活を送ることが可能です。社会全体で認知症への理解を深め、自然で優しいサポートを心がけることが求められています。